「下水道施設の設計といっても、日本全国どこの下水処理場もほとんど同じような施設で代わり映えしないのでは？」入社前はそう思っていました。けれど実際には、気候などの地域特性まで考慮に入れたオンリーワンの施設ばかり。さらに、敷地内には職員が勤務する管理棟やプラントを格納する巨大な建物などがあり、それらの外観についてもお客様のご要望に合わせて造られていることを知りとても驚きました。こうした多種多様な建物を建てたり、改修したりする際に、計画を立て設計や建設を支援するのが、私たち日本下水道事業団（JS）の建築職の役目です。

入社して最初に配属されたのは建築設計課。建設コンサルタントを交え、下水道の事業主体である地方公共団体の方と設計内容を協議し、設計書を作成していきます。そうしてできた設計書が基準を満たしているかを確認した上で、工程やスケジュールを確認・調整し、建設業者へ工事を発注するというのが私の担当業務でした。その後、入社4年目に施工管理課へ異動し、工事監督として現場を回る日々を経験。建設業者が行う工事が設計書どおりに進んでいるかをチェックする業務を担っていました。

そして入社6年目に再び建築設計課へ異動。新人の時は上司に教えを請いながら無我夢中で設計書に向かっていましたが、現場を経験したことで気づきも多くなり、以前よりも配慮の行き届いた設計書を作成できるようになったと思います。JSでは幅広く経験を積めるようにジョブローテションを行っていますが、おかげで視野も広がり、仕事の質が向上。このシステムはキャリアを考える上で、メリットが大きいと感じています。

入社9年目に計画支援課に移り、今は主に下水処理場やポンプ場の耐震診断の業務を担当しています。近年、日本各地で大きな地震が頻発していますが、万一地震が発生しても、下水道機能が停止しないように建物の強度を調べることで先手を打つのです。というのも、下水道施設は古いものが多く、老朽化は深刻な問題。地震によってどこまで影響を受けるのか、構造計算を行い、建物が現在もっている体力と元来もっていなくてはならない体力を比べて診断します。

一般に、建物の寿命は50年といわれていますが、もっと長く使いたいと考える地方公共団体は少なくありません。そこで、建物の耐震化を図るために、どこをどのように補強すべきかを検討しますが、あまりにもコストがかかりすぎる場合は新設したほうがよいと提案することもあります。

現在、プロジェクトの主担当として関わっているのは15本。それ以外に建築職として関わっているプロジェクトも15本ほどあります。日本全国の施設が対象なので出張が多く、時期にもよりますが、週に1、2日は打ち合わせや現地確認に出かけています。プライベートではなかなか行けない離島に出向くこともあり、ちょっとした楽しみですね。

下水道事業は普段あまり意識されないものかもしませんが、縁の下の力持ちのような仕事だからこそ、やりがいもある。まずは1級建築士の資格をとり、この業界でのスペシャリストをめざしていきたいと考えています。